フレックスタイムとは「労働時間を自分で決めること」
フレックスタイムとは、働く人が自分で始業時間、就業時間を含み労働時間を決めることができる仕組みを指します。
ただし、完全に自由というわけではなく、一定のルールのもとで制度が運用されています。
日本でもフレックスタイム制を取り入れる企業が増え、浸透してきました。この記事でフレックスタイムの意味、メリットやデメリットなどについて確認していきましょう。
フレックスタイムの意味
フレックスタイムでは、自分で働く時間を決めることができます。例えば、朝早く出勤して、早めに退勤することも可能となります。逆に、前日に夜遅くまで予定があれば、翌日は勤務時間を遅めにシフトすることも可能です。
日本においてフレックスタイム制は1988年から導入され、法定労働時間(1日8時間、1週間で40時間)を超えない範囲であれば、1日または1週間の法定時間を超えて働くことができます。
一般的なフレックスタイム制では、必ず労働する時間帯を「コアタイム」として定め、それ以外の時間帯は「フレキシブルタイム」として働く人が自由に選択できるようになっています。
フレックスタイム制に関するQ&A
フレックスタイムの制度についてよくある疑問を2つ取り上げます。フレックスタイム制について理解を深めていきましょう。
フレックスタイム制における残業の扱いは?
フレックスタイムにおいても残業の考え方はあります。しかし、フレックスタイムでは労働時間が1日で8時間を超えたり、1週間で40時間を超えたりすると、すぐに残業となるわけではありません。
フレックスタイム制では、清算期間(例えば1ヶ月)を設けています。清算期間を一つの単位として、オーバーした部分を残業として計算します。
フレックスタイム制でコアタイムは必ずある?
フレックスタイム制において、コアタイムとフレキシブルタイムを定めることは必須ではなく、任意となっています。コアタイム内にはミーティングや打ち合わせを行える利点がありますが、コアタイムがない場合もあります。
労働者が自由に労働時間を決められる仕組みのことをスーパーフレックスタイム制といいます。
フレックスタイム制のメリット・デメリット
フレックスタイムには働き方の自由度が高くなる利点がある一方で、自由度の高さゆえのデメリットもあります。
メリット
フレックスタイム制の大きなメリットとして、従業員の働きやすさが挙げられます。労働者がライフスタイルや私的なスケジュールに合わせて柔軟に働くことができます。また、通勤ラッシュを避けることも可能です。
フレックスタイム制は多様な価値観に対応できる仕組みであり、求人を出す際にも大きな魅力となります。応募者が多ければ、それだけ優秀な人材を確保することにもつながります。
デメリット
個人の労働状況、休憩時間、中抜けなどを正確に把握しにくくなります。ルーズな働き方となれば、生産性が低下するリスクもゼロではありません。自己管理が苦手な人材であれば、仕事のパフォーマンスが低下する可能性があります。
また、コアタイムを有効活用することもできますが、細かなコミュニケーションを随時対面で取りにくくなる側面もあります。デメリットに関しては対策を講じる必要があるでしょう。
フレックスタイムの英語
フレックスタイムは英語で「flextime」と表記します。「flex」という英語には、「曲げる」や「柔軟性」という意味があります。フレックスタイムは直訳すると「柔軟な時間」といったニュアンスを持ちます。英語表現の例は次の通りです。
・フレックスタイム制 flextime programme/flextime system
・フレックスタイムで働く work flextime
・フレックスタイムの導入 adopt flextime
フレックスタイムの使い方・例文
・フレックスタイムを導入して、勤務形態を大幅に変更した。
・若手社員からフレックスタイム制について提案があった。
フレックスタイムは多様な価値観に対応できる
フレックスタイム制を取り入れる企業も増えており、労働者にとっては働き方の選択肢が広がっています。在宅勤務やテレワーク、フレックスタイム制など、新しい働き方が浸透してきています。労働スタイルの一つとして理解しておきましょう。