バックオフィスとはどんな意味?職種、向いている人って?便利なツールもご紹介

バックオフィスとは「後方支援」の意味

企業にはいろいろな部門がありますが、直接顧客対応や営業にあたるのではなく、後方支援をする部署や役割をバックオフィスといいます。経理や総務などがわかりやすい例です。

縁の下の力持ちの存在であるバックオフィスには、どのようなやりがいがあるのか。バックオフィス業務を効率化するサービスにはどんなものがあるのか…。

バックオフィスの基本的な意味をはじめ、バックオフィスに関して知っておきたい内容をお伝えします。

バックオフィスの仕事

バックオフィスは英語で「back office」と記します。バックオフィスは、back(=後方)のoffice(=事務所)で働く人を指します。具体的にどんな仕事になるのか確認していきましょう。

バックオフィスの職種

バックオフィスは、顧客と直接やりとりをしないため、直接的に利益を生むことはないポジションになります。具体的には次のような職種が挙げられます。

・一般事務

・経理

・総務

・庶務

・財務

・法務

・人事

どの職種も企業の裏方になりますが、会社の運営を続けるために重要な役割を担っています。デスクワークが中心となる職種が多いです。

バックオフィスには特に言い換え表現はないため、必要なときは「管理部門」「事務部門」などその会社での呼び方を使用しましょう。

バックオフィスの対義語は「フロントオフィス」

会社の顔として、顧客とやりとりをするのがフロントオフィスです。フロント(front)には「前」の意味があり、前に出て仕事をする人を指します。営業、受付などが含まれ、コミュニケーション能力が求められます。

バックオフィスのやりがいは?

バックオフィスは直接成果をあげたり、顧客から感謝されたりする機会がありません。経理や法務であれば専門知識が身につくため、専門性が高まっていく感覚は得られるでしょう。

また、フロントオフィスの職種を含め、周囲から頼りにされてやりがいを感じられることはあります。いかに効率よく、迅速に、正確に業務をこなすか考え、提案していくのも面白いものです。

バックオフィスに向いている人とは

人によって得手、不得手はあります。自分の適性に合った職種を選択することは、仕事を続ける上で大切になります。

実際には就職先の環境や業務内容によって違いはありますが、バックオフィスに向いている人の一般的な条件を挙げます。

・パソコンの操作スキルがある

・繰り返しの業務も苦ではない

・長時間のデスクワークに耐えられる集中力がある

・頻度の低い仕事も忘れない注意力がある

・黙々と作業を進められる

・作業が正確である

毎日流動的に臨機応変な仕事をしたい人もいれば、ある程度繰り返しでコツコツ仕事をしたい人もいます。バックオフィスの場合は、室内で繰り返しの仕事が多くなるため、そこに適性があることは欠かせません。また、パソコンスキル、作業の正確性も求められます。

バックオフィスを効率化する方法

バックオフィスを担うさまざまなサービスが登場し、組織のあり方も変わってきました。もちろん人の手でやらなければならない仕事もまだまだ多いですが、比較的単純な業務に関しては便利なツールに置き換えられてきています

アウトソーシング

バックオフィスの人材不足に悩む企業には、業務の外注がおすすめです。備品の管理、受付や施設の管理、IT関連の業務など、幅広い管理業務を依頼することができます。経理、人事の業務を委託することも可能です。

外注すると会社内にノウハウが蓄積されないというデメリットもあるので、何を委託し、何を社内で完結したいのか課題を整理する必要があります。

クラウドサービス

給与計算、勤怠管理、経費精算、データ共有など、さまざまなサービスがあります。インターネット環境があれば簡単に利用できますし、ペーパーレス化できる部分が多いので、活用すれば業務はかなり効率化されます。運営サイドの負担を大幅に減らすことが可能となります。ソフトウェアの種類も豊富になってきています。

チャットボット

ある程度大きな規模の会社では、社員からバックオフィスに同じような質問や問い合わせが繰り返し寄せられることがあります。それを都度電話やメールで対応していては時間がもったいないです。

チャットボットで、問い合わせ内容をパターン化して、自動的に回答するようにすれば負担が軽減されます。

バックオフィスのあり方も変わっていく

アウトソーシングやクラウドサービスの登場により、バックオフィスの業務はこれからも大きく変わっていくことが予想されます。

機械や外注で対応できるのは単純な業務なので、今後もバックオフィスの業務に人が関わる必要性はあるでしょう。

就職や転職を考えるときは、そうした動向もふまえて検討することがおすすめです。