リファレンスチェックの意味とは?調査の内容やメリット、ポイントも解説

リファレンスチェックとはどんな言葉?

リファレンスチェックの意味は、「経歴照会、身元照会」と「推薦」です。

類語は、「前職調査」。

英語で表すときは、「reference check」を使います。

リファレンスチェックとはどんな意味?

リファレンスチェックは、次の意味をもつカタカナ語です。

リファレンスチェック
・経歴照会、身元照会
・推薦

リファレンスチェックは、求職者を中途採用するプロセスの途中で行われるものです。

採用する側の企業の立場では、求職者が履歴書などの書類や面接の回答を通じて企業側に伝えていた前職、または今現在勤めている企業での勤務状況や能力、人間性に間違いがないかを、その職場の上司や同僚、部下の話を聞くことで確認することを意味します。

求職者の立場からみたリファレンスチェックは、上司や同僚、部下に自分を新しい職場に推薦してもらうことを意味する言葉です。

リファレンスチェックの内容

リファレンスチェックは、外資系企業で行われるケースが多いです。日系企業でリファレンスチェックを実施している企業は、全体の割合から見るとまだ少ないですが、幹部級の人材を採用する場合などに行う企業が増えています。公務員採用試験で行われることもあります。

採用過程の最終段階に残った求職者に対して、内定を出す前に採用するかどうかの最終判断の材料を得るために行われるのが一般的です。企業によっては内定後に行うこともあります。

リファレンスチェックを実施するときは、求職者の承諾を得たうえで、求職者の仕事ぶりや人柄をよく知る前職または現職の上司や同僚、部下の2人以上に、次のような事柄を教えてもらえるように依頼します。

・求職者のその職場での勤務実績や経歴
・勤務態度、仕事への姿勢
・職務能力
・コミュニケーション能力
・人間関係
・人物像、長所、短所

リファレンスチェックのメリット

リファレンスチェックを行うと採用する側の企業、求職者それぞれに次のようないいことがあります。

採用する側の企業のメリット
第三者である求職者の元の、または今の上司や同僚、部下に求職者のことを教えてもらうことで、求職者が自社の求める人材に合っているのか、働き方や人間性に問題がなさそうかを判断する材料を増やし、採用に対するリスクを減らせる。
求職者のメリット
求職者は元のまたは今の上司や同僚、部下に、履歴書や採用面接では伝えきれなかった、自分のいいところをアピールしてもらえる。また、第三者の立場で自分が履歴書や面接で伝えた内容を証言してもらうことで、自分のアピールの信ぴょう性を高められる。

リファレンスチェックの求職者側のポイント

リファレンスチェックに臨む求職者側のポイントは、信頼関係を築けている上司や同僚、部下を選んで依頼することです。採用する側の企業がリファレンスチェックを誰に頼むか、相手を独自に探して依頼するケースもありますが、自分で依頼する相手を選べる場合は、相手の見極めを慎重に行うようにしましょう。

依頼するときは、依頼相手に負担をかけることを謝罪し、丁寧に依頼することも大切です。礼を尽くすことで、嘘のない範囲で自分に有利な証言をしてもらいやすくなります。

また、依頼を受けてくれた上司や同僚、部下が返答に困らないように、リファレンスチェックを求めているのがどのような企業なのか情報を提供し、どのようなことをどこまで相手企業に答えるのか、事前に打ち合わせしておくことも重要です。

リファレンスチェックの企業側のポイント

リファレンスチェックは、依頼を受けた求職者の上司や同僚、部下が、求職者の欠点を正直にいわない可能性もあります。

そのため、企業側はリファレンスチェックで得られた情報をうのみにしないことが重要です。そのほかの判断材料と合わせて、総合的に採用するかどうかの判断をしましょう。

リファレンスチェックによる内定取り消しはある?

内定を出すと、企業と求職者の間で労働契約が成立したとみなされるので、内定取り消しは「解雇」の扱いになります。

そのため、リファレンスチェックを内定後に行った場合は、よほど重大な経歴詐称が発覚した場合でないと内定を取り消すことはできません。経歴詐称が内定を取り消せるほどの重大な問題になるのかは、法律の専門家に判断してもらう必要があります。

内定前の段階でリファレンスチェックを行ったときは、ほぼ内定の段階まで来ていたとしても、その内容次第で採用試験に落ちることはあり得ます。

リファレンスチェックが違法になることも

求職者の承諾なしにリファレンスチェックを行うことは違法です。

個人情報保護法によって個人の情報は守られているため、求職者本人の同意がない限り前職や今の職場も、求職者の情報を第三者に提供することはできません。もし同意なしに情報を提供してしまうと、リファレンスチェックの依頼を受けた前職や今の職場も違法認定されてしまいます。

この理由により、採用企業が勝手にリファレンスチェックを行うことはありません。そのため、職場に内緒で転職活動をしている場合も、勝手なリファレンスチェックによって転職活動がばれるという心配はしなくても大丈夫です。

リファレンスチェックの拒否はおすすめしない

採用試験を受けている企業からリファレンスチェックの承諾を求められた場合、求職者は拒否することも可能です。しかし拒否すると、企業に経歴詐称など虚偽の情報を提出しているのではないかと疑われてしまう恐れがあります。

今の職場に内緒で転職活動をしてるためリファレンスチェックを頼めない、職場で強く引き留められていてフェアな対応をしてもらえそうもないのような理由がある場合は、そのことを企業に相談してみましょう。

リファレンスチェックを内定を出した後の時期にずらす、今の職場のさらに前の職場の上司に依頼するなど、別の方法で選考してもらえる場合があります。

リファレンスチェックの使い方を例文で学ぼう

リファレンスチェックの意味や内容についてわかったら、次はカタカナ語としての使い方を例文でイメージしてみましょう。

例文
・元部下からリファレンスチェックを頼まれたが、選考に落ちたら責任が取れないため断った。
・今の職場の上司からパワハラを受けているため、リファレンスチェックは難しいことを人事担当者に打ち明けた。
・オンラインでリファレンスチェックができるサービスを提供する。

リファレンスチェックの類語・言い換え表現

リファレンスチェックの類語は、「前職調査」です。

前職調査は、中途採用の選考時に求職者が提出した履歴書などの書類をもとに、求職者の過去の経歴に虚偽申告がないかを調べる調査。調査会社に依頼したり、人事部が直接調べたりして、次の事柄を確かめます。

・学歴、職歴
・資格の保持状況
・前職での勤務態度、業務遂行能力、退職理由
・不法行為などで報道されたことがないか
・ネガティブな風評がないか
・コンプライアンス的に問題のある素行がないか
・反社会的勢力と関わっていないか など

前職調査では、採用後に企業のダメージになるようなネガティブなことがないかを重点的に調べます。個人情報保護が重要視されるようになったことで、前職調査は近年ではあまり行われなくなっています。

前職調査はリファレンスチェックと意味が違うため、言い換えには使えません。しかし、両者を区別せず言い換え語として使用している人もいます。

例文
興信所に求職者の前職調査を依頼した。

リファレンスチェックは英語だと?

リファレンスチェックは英語だと、「reference check」と表記されます。

reference check
・経歴照会
・身元照会

「レファレンスチェックする」を英訳するときは、「Conduct reference checks(レファレンスチェックの実施)」というと、ニュアンスを伝えられます。

リファレンスチェックを依頼されたら前向きに準備しよう

企業の中途採用が増えることで、今後日本の企業でもリファレンスチェックを導入する企業は増えていくかもしれません。リファレンスチェックで落とされないためには、今勤めている企業で一生懸命に業務に取り組み、上司や同僚、部下などといい人間関係を築けるように努力する必要があります。

虚偽の申告は必ずばれてしまうので、正直に履歴書などを作成し、誠実に面接で答えることも大切です。

リファレンスチェックが実施されても困らないように、日頃からしっかりと準備しておきましょう。